搭乗者傷害保険は、事故に遭遇してしまったときに車に乗っている同乗者だけではなく、運転している「ドライバー自身を守ってくれる」保険です。
搭乗車傷害保険は、人身傷害保険と非常によく似ていますが、補償内容をしっかりと覚えておくことで必要かどうか判断できるはずです。
ここでは、搭乗者傷害保険の基礎的な部分に触れていきたいと思います。
目次
ドライバーや同乗者を守ってくれる「搭乗者傷害保険」とは
まず、搭乗者傷害保険のあらましについて、通販型自動車保険の大手、ソニー損保では以下のように定義しています。
契約車両に乗車中の事故により、自分や同乗者が死傷した場合に、保険金をお支払いします。
via - 搭乗者傷害特約|自動車保険はソニー損保
ただ、乗車中の事故で運転車や同乗者が死傷したときに保険金を支払うということは人身傷害補償保険と補償内容が丸かぶりしています。、
保険会社によっては「人身傷害補償保険の上乗せ」と位置づけしていて廃止になっているケースもあります。
実際に、ダイレクト自動車保険の大手ソニー損保でも、搭乗者傷害保険は「特約『オプション』」として販売しています。
それでは搭乗者傷害保険の「保険を受けることができる」被保険者の範囲を見てみよう!
被保険者:搭乗者傷害保険の補償を受けることが範囲
搭乗者傷害保険を受けられる範囲は、事故にあったときの搭乗者が死傷した場合に「定額制」にて補償をします。
人身傷害保険保険との違いがここにあり、人身傷害保険は実損払いに対して、搭乗者傷害保険は定額払いになります。
もちろん運転しているドライバーも含んでいることも間違えないでくださいね。
同乗者=車に乗っているドライバー以外の者
搭乗者=車に乗っている全ての者
搭乗者傷害保険の支払いできるケースと支払いできないケース
保険金が支払れるケース
②運転中に飛来物、落下物による事故や火災や爆発、また落下した場合でも支払われます。
保険金の支払れないケース
②無免許運転や飲酒運転
③契約車両で曲技やレースなどで使用
④危険な乗り方で運転している場合は支払対象外
搭乗者傷害保険と支払い保険金について
死亡保険金は、事故の日から180日以内に死亡した場合は、1000万円を限度に保険金を受け取ることができます。
また後遺障が残ってしまった場合、事故日から180日以内に後遺障を生じた場合に障害の程度に応じた、100%〜4%の割合で受け取れます。
最後に医療保険としての支払い方法についてなのですが、保険会社によってバラつきがあり、例えば、チューリッヒ保険会社の場合には、怪我をした「部位・症状別払い」になっていますし、ソニー損保の場合には、「一時金」として支払われます。
保険会社も過去には「日数払」など行っていましたが、日数払いにしてしまった場合、保険会社の損害額が多かったことから、「一時金」としての支払い方法が主流になっています。
ソニー損保の場合、入院4日以内であれば、1名ごとに1日1万円の支給額が受けられるのですが、5日目以降ですと、1名につき10万円が限度になってしまいます。
保険会社にとっては「大赤字」商品だったようなんですね。
搭乗者傷害保険はバイクでも掛けることをできる!が・・・

By: Dave_S.
ですが、自動車よりも事故を起こしたときのリスクが大きいバイクは、死亡時の限度額が半分以下の場合が多い場合がほとんど。
例えば自動車の場合、死亡事故で1,000万円のオプションなどを掛けることが可能ですが、バイクの場合は「300万円」や「500万円」でしか引き受けてもらえない場合がほとんど。
やはり、車と違い「事故=重大なケース」になる恐れがあるバイクについては、各保険会社もリスクと感じているようなんですね。
いずれにしても、バイク保険については任意保険に加入してればとりあえず問題なく、保険料を抑えたいならバイク保険一括見積もりを利用してみるといいでしょう。
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まとめ
搭乗者傷害保険は「人身傷害補償保険」の上乗せ補償と考えましょう。
補償を充実させたいのであれば、オプションとして付属してもいいですし、自動車保険の節約に重きをおいた場合はあえて「外す」という選択もありでしょう。
でも、ただ保険料を安くしたいから削るのではなく、しっかりと家族のことなども考えて選択しましょうね。

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